注文住宅の費用はいくら？相場・内訳・節約のコツを解説

相談者

注文住宅を建てたいんですが、費用がまったくわからなくて不安です…。結局、全部でいくらかかるんですか？

住まぽちスタッフ

ご安心ください。注文住宅の全国平均は約3,863万円（土地代を含めると約4,900万円）です。ただし地域や建物の仕様で大きく変わります。この記事で費用の全体像をわかりやすく解説しますね。

注文住宅の費用は「建物本体」「付帯工事」「諸費用」の3つに大きく分かれ、総額は地域・広さ・仕様によって2,000万円台〜6,000万円超まで幅があります。

この記事では、注文住宅にかかる費用の相場・内訳・節約のコツを、公的データと住宅のプロの視点からわかりやすく解説します。これから家づくりを検討している方は、ぜひ最後までご覧ください。

注文住宅の費用相場はいくら？【最新データ】

まず、注文住宅の費用相場を全国データで確認しましょう。住宅金融支援機構の調査によると、注文住宅（建物のみ）の全国平均は約3,863万円です。

建物のみ（土地なし）の費用相場

すでに土地を持っている方や、親族から土地を譲り受ける方が対象です。

地域	建設費（平均）	住宅面積（平均）
全国	約3,863万円	約122.4㎡（37坪）
首都圏	約4,190万円	約121.1㎡（36.6坪）
近畿圏	約4,064万円	約123.0㎡（37.2坪）
東海圏	約3,788万円	約125.2㎡（37.9坪）
その他地域	約3,556万円	約122.3㎡（37坪）

（出典：住宅金融支援機構「2023年度フラット35利用者調査」）

土地付き注文住宅の費用相場

土地を新たに購入する場合は、土地代＋建物代の合計で平均約4,900万円になります。

地域	土地取得費	建設費	合計
全国	約1,499万円	約3,406万円	約4,905万円
首都圏	約2,220万円	約3,343万円	約5,563万円
近畿圏	約1,760万円	約3,315万円	約5,075万円
東海圏	約1,299万円	約3,394万円	約4,693万円
その他地域	約912万円	約3,362万円	約4,274万円

（出典：住宅金融支援機構「2023年度フラット35利用者調査」）

土地代は地域差が大きいのが特徴です。首都圏と地方では土地代だけで1,000万円以上の差が出ることもあります。「建物にいくら使えるか」は土地の選び方に大きく左右されます。

注文住宅の費用内訳を徹底解説

注文住宅の費用は大きく「本体工事費」「付帯工事費」「諸費用」の3つに分かれます。それぞれの割合と内容を把握することが、予算オーバーを防ぐ最大のポイントです。

本体工事費（総費用の約70〜80%）

建物そのものを建てるための費用です。注文住宅の見積書で最も大きな割合を占めます。

基礎工事：地盤の上にコンクリート基礎を作る工事
躯体工事：柱・梁・壁・屋根など建物の骨組み
外装工事：外壁・屋根材・サッシなど
内装工事：床材・壁紙・天井仕上げなど
設備工事：キッチン・バス・トイレなどの住宅設備
電気・配管工事：電気配線・給排水管の設置

付帯工事費（総費用の約15〜20%）

本体工事以外で建物を使えるようにするための費用です。見積もりに含まれないことが多いため、予算計画では特に注意が必要です。

地盤改良工事：地盤が弱い場合に必要（50〜200万円）
外構・エクステリア工事：駐車場・フェンス・庭など（150〜300万円）
屋外給排水工事：上下水道の引き込み（50〜100万円）
仮設工事：足場・仮設トイレ・養生シートなど
解体工事：建て替えの場合に必要（100〜300万円）

地盤改良費は見落としやすい項目です。地盤調査をしてみないと金額がわからないため、100〜200万円の予備費を見込んでおくと安心です。

諸費用（総費用の約5〜10%）

工事費以外に発生する費用です。現金で支払うものが多いため、手元資金の準備が必要です。

項目	費用目安	内容
住宅ローン関連費用	50〜100万円	融資手数料・保証料・団信など
登記費用	30〜50万円	所有権保存登記・抵当権設定登記
火災保険・地震保険	20〜50万円	10年一括で加入するケースが多い
不動産取得税	0〜30万円	軽減措置あり（新築は非課税になることも）
印紙税	1〜6万円	契約書に貼付する印紙代
引越し・家具家電	50〜200万円	新生活に必要な費用

諸費用の合計は200〜500万円が目安です。総費用の5〜10%を現金で用意しておくのが一般的です。

【坪数別】注文住宅の費用相場

注文住宅の費用は坪数（建物の広さ）によって大きく変わります。ここでは坪数別の費用目安を紹介します。

坪数	建物本体の目安	総費用の目安（土地除く）	向いている世帯
25坪（約83㎡）	1,500〜2,250万円	2,000〜3,000万円	夫婦2人・コンパクトに暮らしたい方
30坪（約99㎡）	1,800〜2,700万円	2,400〜3,600万円	夫婦＋子ども1〜2人
35坪（約116㎡）	2,100〜3,150万円	2,800〜4,200万円	4人家族の標準的な広さ
40坪（約132㎡）	2,400〜3,600万円	3,200〜4,800万円	4〜5人家族・収納重視の方
45坪（約149㎡）	2,700〜4,050万円	3,600〜5,400万円	二世帯・ゆとりある暮らし
50坪以上	3,000万円〜	4,000万円〜	大家族・二世帯住宅

※坪単価60〜90万円で試算。仕様やハウスメーカーにより変動します。

坪単価の注意点：坪単価には「本体工事費のみ」で算出されていることが多く、付帯工事費や諸費用は含まれていません。坪単価×坪数＝総費用ではないことに注意してください。

坪単価の計算方法

坪単価は「本体工事費÷延床面積（坪数）」で算出します。

例えば、本体工事費2,400万円・延床面積30坪の場合：

2,400万円÷30坪＝坪単価80万円

ただし、坪単価の計算方法は各社で異なります。「施工面積」で計算する会社と「延床面積」で計算する会社があるため、複数社を比較する際は計算基準を揃えることが重要です。

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【価格帯別】注文住宅で建てられる家の特徴

予算によって建てられる家の仕様は大きく変わります。価格帯別の特徴を把握して、自分の予算でどんな家が建てられるかのイメージをつかみましょう。

1,000〜2,000万円台：シンプルで暮らしやすい家

延床面積：25〜30坪が中心
構造：木造在来工法・ツーバイフォーが主流
外装：窯業系サイディングなどコストパフォーマンスの高い素材
設備：メーカーの標準グレード品
間取り：シンプルな総二階建てで効率的な設計

ローコスト住宅でも、設計力のある工務店を選べば暮らしやすく満足度の高い家づくりができます。「安かろう悪かろう」ではありません。

3,000〜4,000万円台：こだわりを取り入れた家

延床面積：30〜40坪
構造：木造・鉄骨ともに選択肢が広がる
外装：タイル外壁やガルバリウム鋼板など選択肢が増える
設備：中〜上級グレードを選べる（食洗機・浴室乾燥など）
間取り：吹き抜け・リビング階段・ウォークインクローゼットなど
性能：高断熱・高気密仕様（ZEH水準）を実現しやすい

5,000万円以上：理想を追求した家

延床面積：40坪以上
構造：RC造やSE構法など自由度の高い構造も可能
外装：天然石・タイル・塗り壁など高級素材
設備：最上級グレード・海外ブランドの導入
間取り：中庭・地下室・屋上・ビルトインガレージなど
性能：全館空調・太陽光発電・蓄電池のフル装備

注文住宅の費用を抑える7つのコツ

注文住宅は工夫次第で数百万円単位のコストダウンが可能です。品質を落とさずに費用を抑えるコツを、住宅の専門家の視点から紹介します。

1. シンプルな外観・間取りにする

建物の形は凹凸が少ないほどコストが下がります。正方形や長方形のシンプルな形状が最もコストパフォーマンスが高くなります。

総二階建て（1階と2階の面積が同じ）が最も経済的
屋根は片流れや切妻など、シンプルな形状を選ぶ
部屋数を減らし、可動式間仕切りで将来変更できるようにする

2. 水回りを集約する

キッチン・浴室・トイレ・洗面所を近くに配置すると、給排水管の距離が短くなり工事費を削減できます。1階と2階で水回りの位置を揃えるとさらに効果的です。

3. 設備のグレードにメリハリをつける

すべてを標準グレードにするのではなく、毎日使うキッチンや浴室にはお金をかけ、使用頻度の低い部分はコストを抑える方法が効果的です。

コストダウンしやすいポイント：

ドアや建具を既製品にする（造作より30〜50%安い）
外壁をサイディングにする（タイルより100〜200万円安い）
照明をダウンライト中心にする（シーリングライトより施工費削減）
収納は可動棚にする（造り付け家具より安価で柔軟性が高い）

4. 複数社から相見積もりを取る

同じ条件で3〜5社に見積もりを依頼するのが基本です。各社の得意分野やコスト構造が異なるため、比較することで適正価格がわかります。

	ハウスメーカー	工務店	設計事務所
坪単価の目安	70〜100万円	50〜80万円	70〜100万円+設計料
設計自由度	規格内で選択	比較的自由	完全自由設計
品質の安定感	高い（マニュアル化）	会社による差が大きい	設計者の力量次第
アフターサポート	充実（全国対応）	地域密着で手厚い	設計監理が中心
工期	3〜6ヶ月	4〜8ヶ月	6〜12ヶ月

5. 住宅ローン減税・補助金を活用する

国や自治体の支援制度を活用することで、実質的な負担を大きく減らせます。

住宅ローン減税：年末残高の0.7%が最大13年間控除（最大455万円）
子育てグリーン住宅支援事業：省エネ住宅に最大160万円の補助
ZEH補助金：ネット・ゼロ・エネルギー・ハウスに55〜140万円
自治体独自の補助金：各市区町村で独自制度あり（要確認）

（出典：国土交通省「住宅取得に関する支援制度」）

補助金・減税制度は年度によって内容が変わります。最新情報は国土交通省のウェブサイトまたは住まぽちの無料相談でご確認ください。

6. 土地選びで総費用をコントロールする

土地代は注文住宅の総費用に大きく影響します。以下の工夫で土地代を抑えられることがあります。

駅から少し離れたエリアを検討する（徒歩15分圏で大幅に下がることも）
旗竿地や変形地は相場より20〜30%安いことが多い
建築条件付き土地は割安だが、施工会社が指定される点に注意

7. 優先順位を明確にする

すべての希望を盛り込むと予算オーバーになりがちです。「絶対に譲れない条件」と「できれば叶えたい条件」を家族で話し合い、優先順位をつけることが大切です。

削ってはいけないコスト：耐震性能・断熱性能・防水性能・防犯設備の4つは、住んでからの安全と快適さに直結します。目先のコストダウンのために基本性能を落とすのは避けましょう。

相談者

あれもこれも入れたくなって、気づいたら予算を500万円もオーバーしてしまいました…。

住まぽちスタッフ

よくあるご相談です。住まぽちでは「優先順位シート」を使って、本当に必要なものを整理するお手伝いをしています。LINEでお気軽にご相談くださいね。

注文住宅の資金計画の立て方

費用の相場がわかったら、次は資金計画です。無理のない返済計画を立てるためのポイントを解説します。

住宅ローンの借入額の目安

住宅ローンの返済額は、年収の25%以内（返済負担率）に抑えるのが安心です。

世帯年収	借入額の目安	月々の返済額（35年・金利1.5%）
400万円	約2,800万円	約8.6万円
500万円	約3,500万円	約10.7万円
600万円	約4,200万円	約12.9万円
700万円	約4,900万円	約15.0万円
800万円	約5,600万円	約17.2万円

※借入額は年収の7倍を目安に算出。実際の審査基準は金融機関により異なります。

「借りられる額」と「返せる額」は違います。住宅ローンの上限額で借りると、教育費や老後資金に影響が出ることがあります。将来のライフプランも含めて検討しましょう。

自己資金（頭金）の考え方

頭金の目安は物件価格の10〜20%が一般的ですが、最近はフルローン（頭金ゼロ）で購入する方も増えています。

2023年度のフラット35利用者の手持金（頭金）の平均は、土地付き注文住宅で約449万円（総費用の約9.3%）です。
出典：住宅金融支援機構「2023年度フラット35利用者調査」

ただし、頭金が多いほど月々の返済額は減り、支払総額（利息を含む）も大幅に減らせます。無理のない範囲で自己資金を準備することをおすすめします。

資金計画の進め方

家計の現状を把握する

月々の収支・貯蓄額・将来の支出（教育費・老後など）を整理します。

毎月の返済可能額を決める

現在の家賃＋毎月の貯蓄額の一部を目安に、無理のない返済額を設定します。

借入可能額を計算する

返済額から逆算し、借りられる住宅ローンの総額を把握します。

自己資金を加えて総予算を決める

借入額＋頭金＝総予算です。ここから土地代・建物代・諸費用を配分します。

プロに相談して計画を精査する

住宅会社やファイナンシャルプランナーに相談し、資金計画の妥当性を確認します。

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よくある質問

Q. 注文住宅と建売住宅、どちらが安いですか？

A. 一般的に建売住宅のほうが安いです。建売は同じ設計を量産するためスケールメリットがあり、同じ広さなら注文住宅より500〜1,000万円程度安くなることが多いです。ただし、間取りや仕様を自由に選べないというデメリットがあります。

Q. 注文住宅の見積もりは無料ですか？

A. はい、ほとんどの住宅会社では見積もり・プラン提案は無料です。ただし、設計事務所の場合は詳細設計の段階で設計料が発生することがあります。まずは概算見積もりを複数社から取ることをおすすめします。

Q. 坪単価が安い会社は品質が低いですか？

A. 坪単価だけで品質は判断できません。坪単価が安い理由は、資材の大量仕入れ・広告費の削減・標準仕様の絞り込みなど、企業努力によるものが多いです。重要なのは構造や断熱性能などの「住宅性能」を基準に判断することです。

Q. 注文住宅の費用で見落としやすい項目は？

A. 地盤改良費・外構費・カーテン照明費・引越し費用が代表的です。特に地盤改良は50〜200万円かかることがあり、地盤調査後にしか金額がわかりません。総予算の10%程度を「予備費」として確保しておくと安心です。

Q. 住宅ローンはいくらまで借りられますか？

A. 一般的に年収の7〜8倍が上限の目安です。ただし、無理なく返済するなら年収の5〜6倍に抑えることをおすすめします。返済負担率（年収に対する年間返済額の割合）は25%以内が安心のラインです。

Q. 注文住宅を建てるまでの期間はどのくらい？

A. 土地探しからの場合は8ヶ月〜1年半が目安です。内訳は土地探し（1〜6ヶ月）、設計・打合せ（2〜4ヶ月）、建築工事（4〜6ヶ月）です。スケジュールに余裕を持って進めることが大切です。

Q. 今の年収で注文住宅は建てられますか？

A. 年収300万円台でも注文住宅を建てている方は多くいらっしゃいます。土地選び・建物の仕様・ローンの組み方を工夫することで、限られた予算でも満足度の高い家づくりが可能です。まずは専門家に相談することをおすすめします。

この記事のまとめ

注文住宅の建物費用の全国平均は約3,863万円（土地付きは約4,905万円）
費用は「本体工事費（70〜80%）」「付帯工事費（15〜20%）」「諸費用（5〜10%）」の3つで構成される
坪単価だけで判断せず、付帯工事費・諸費用も含めた総費用で比較することが重要
費用を抑えるコツは「シンプルな形状」「水回り集約」「相見積もり」「補助金活用」
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